【特集記事】
小学校受験と言えば、今でも一昔前と比べてそれほど大きく変わっているとは言えません。
したがって子どもの親の多くは会社経営者、医師、弁護士、大学教授、エリート官僚、大企業の管理職などが多くなっています。
これらに加えて有名スポーツ選手、芸能人など収入が高い人が多いようです。
要するに私立小学校は費用が高く、親の年収が低いと入学条件から外れるのです。
とは言え、近年は少子化の影響もあって、一時のような熾烈な入学競争が下火になったせいか、一昔前に比べると一般サラリーマン家庭の師弟も次第に増えてきているようです。
しかし一般サラリーマンでは、1年間に100万円以上の学費を負担するのは大変ですから、入学できるのはやはりサラリーマンでも、ごく一握りのトップクラスの年収のある大企業の社員に限られているようです。
小学校受験で受験の条件に親の年収を挙げている学校はありません。
なぜかと言えば私立小学校の学費が高いのは、今では周知の事実ですから、応募する段階で入学してからの費用がどれくらいかかるかは誰もがよく知っているからです。
したがって費用が払える人しか応募しないと学校側が考えているからです。
では私立小学校に子どもを入れるためには親の年収はどれぐらいあればいいのでしょうか。
小学校入学の子どもがいる家庭と言えば、親の年齢は30代の人が多いのではないでしょうか。
30代といえば平均年収は400万円台が多いと思われます。
でも400万円では無理でしょうから、それより50%ぐらい多い600万円台なら可能なのではないでしょうか。
つまり学資が高いと言っても、普通の公立学校にかかる諸費用より、2倍ぐらい高いと見込んでおけばいいと思われるからです。
とは言えこうした学校を目指す親の平均収入はそれを大きく上回っているのは言うまでもありません。
ここでは何とか6年間子どもを私立小学校に通わすことができるという、最低水準の親の年収を上げたまでです。